CTIシステムセキュリティ対策・認証取得比較一覧

CTIシステム102件のセキュリティ対策・対応状況（認証規格、データ保護、アクセス制御）を網羅した一覧比較表です。自社の情報セキュリティポリシーに必須となる要件を確認できます。（2026年06月22日時点）

41〜60位(102件中)

サービス名	セキュリティ対策対応率	料金	導入実績社数
OSORA 競合比較を見る	全項目中 56%	OSORAの基本的な料金設定月 10,000 円	2400
Cyber CTI 競合比較を見る	全項目中 56%	プラン1 月 10,200 円	データなし
BlueBean 競合比較を見る	全項目中 44%	プラン1 月 5,000 円	300社以上さくらインターネット株式会社 / 株式会社パフ / 楽天少額短期保険株式会社
CT-e1/SaaS 競合比較を見る	全項目中 44%	プラン1 月 5,000 円	累計1,825テナント32,000席以上（2025年6月現在）小林製薬株式会社 / 株式会社きらぼし銀行 / 株式会社ニトリ
CALLTREE 競合比較を見る	全項目中 44%	CRMプラン月 3,000 円 (他1プラン)	データなし
SMILE V Air 競合比較を見る	全項目中 44%	要問い合わせ	データなし
enjoy.CRMⅢ 競合比較を見る	全項目中 44%	要問い合わせ	データなし
CTstage 6Mi 競合比較を見る	全項目中 44%	要問い合わせ	データなし
vphone+ 競合比較を見る	全項目中 33%	標準プラン月 4,000 円	データなし
AmeyoJ 競合比較を見る	全項目中 33%	プラン1（30席の場合）月 380,412 円	2,000社以上（40カ国以上） Samsung / LG / SUBWAY
αCTI らくらく応答競合比較を見る	全項目中 33%	スタンドアロン版 100,000 円 (他2プラン)	データなし
FlexPhonePlus 競合比較を見る	全項目中 33%	要問い合わせ	データなし
Front Agent 競合比較を見る	全項目中 22%	お問い合わせ要問い合わせ	150社パーソルビジネスプロセスデザイン株式会社 / 株式会社シャノン / 株式会社Sales Marker
テレアポ職人競合比較を見る	全項目中 22%	基本料金月 35,000 円	1,000社以上
eSmileCall 競合比較を見る	全項目中 22%	要問い合わせ	データなし
Amazon Connect 競合比較を見る	全項目中 22%	要問い合わせ	データなし
RemoTEL 競合比較を見る	全項目中 22%	標準プラン月 7,260 円	データなし
pickupon 競合比較を見る	全項目中 22%	プラン1 月 6,000 円 /1ユーザー	データなし
TIS CTI Cloud 競合比較を見る	全項目中 22%	プラン1 月 18,000 円	データなし
Mostable 競合比較を見る	全項目中 22%	プラン1 要問い合わせ	200社超

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CTIシステムのセキュリティガイド

CTIシステムのセキュリティ対策で確認すべきポイント

CTIシステムでセキュリティ対策が重要な理由

CTIシステムでは、顧客情報や通話履歴などの業務データを扱うため、セキュリティ対策が重要です。電話番号、氏名、問い合わせ内容、応対メモ、通話録音などを管理する場合、不正アクセスや情報漏えいが起きると、顧客対応の信頼低下や社内の管理責任につながる可能性があります。

また、営業部門やカスタマーサポート、コールセンターの担当者など複数の利用者が日常的に利用する点も、CTIシステムで注意したいポイントです。社外拠点や在宅勤務環境から利用する場合は、ログイン管理、アクセス制限、通信保護、障害時の継続性をあわせて見ておく必要があります。

CTIシステムの主なセキュリティ項目

CTIシステムのセキュリティ項目は、認証・データ保護・アクセス制御・障害対策の観点に分けると整理しやすくなります。自社の顧客対応業務で、どの情報を誰が扱うのかを踏まえて確認すると、必要な対策を見極められるでしょう。

分類	主な項目	確認できること
認証・第三者評価	公的認証、ISMS、Pマーク	情報管理や個人情報保護に関する外部評価の有無
通信・データ保護	通信の暗号化	通話関連データや顧客情報を扱う通信経路の保護状況
ログイン管理	二要素認証・二段階認証、シングルサインオン	利用者本人の確認やID管理を強化できるか
アクセス制御	IP制限、アカウント権限	利用環境や担当者の役割に応じてアクセス範囲を制限できるか
障害対策	冗長化	システム障害時に電話業務への影響を抑える仕組みがあるか

項目に対応していても、利用できるプランや設定単位、対象範囲はサービスによって異なります。管理者権限、一般担当者の閲覧範囲、社外利用時の制限など、実際の運用に合わせて機能の適用範囲を確認しておくと安心です。

認証・第三者評価

CTIシステムで顧客情報や通話記録を扱う場合、外部認証の有無は情報管理体制を確認する材料になります。社内のセキュリティ基準や取引先からの確認要件がある企業では、優先して見ておきたい分類です。

公的認証

公的認証は、第三者機関や公的性のある制度により、サービス提供会社の情報管理体制や個人情報保護体制が一定基準を満たしているかを確認する項目です。認証の種類や対象範囲はサービスごとに異なるため、取得有無だけでなく、自社が求める基準に合うかは個別確認が必要です。

ISMS

ISMSは、情報セキュリティマネジメントの仕組みに関する認証です。CTIシステムで顧客データや通話関連情報を継続的に扱う場合、事業者の管理体制を判断する材料になります。

Pマーク

Pマークは、個人情報保護に関する体制を確認する項目です。氏名、電話番号、問い合わせ内容など個人情報を扱う業務では、個人情報管理の観点から確認しておきたい項目です。

通信・データ保護

CTIシステムは電話業務と顧客情報管理が結び付くため、通信経路の保護が欠かせません。社外から利用する場合や複数拠点で運用する場合は、通信の暗号化に対応しているかを見ておく必要があります。

通信の暗号化

通信の暗号化は、インターネット経由でやり取りされる情報を保護する方法です。ログイン情報や顧客データを扱う場面では、通信経路上の漏えいリスクを抑える観点で重要になります。

ログイン管理

複数の担当者がCTIシステムを利用する場合、ログイン時の本人確認とID管理の仕組みが重要です。退職者や異動者のアカウント管理も含めて、運用しやすい認証方法かを確認しておく必要があります。

二要素認証・二段階認証

二要素認証・二段階認証は、IDとパスワードだけでなく追加の確認手段を用いてログインを保護する項目です。管理者画面や顧客情報にアクセスする担当者が多い場合、不正ログイン対策として有効です。

シングルサインオン

シングルサインオンは、社内で利用しているID基盤とログインを連携できるかを確認できます。複数システムのアカウント管理をまとめたい場合や、退職・異動時の権限管理を効率化したい場合に見ておきたいポイントです。

アクセス制御

CTIシステムでは、利用者の役割や拠点に応じて閲覧・操作できる範囲を分けることが大切です。営業担当者、オペレーター、管理者で扱う情報が異なる場合は、権限設定の柔軟性が判断材料になります。

IP制限

IP制限は、特定のネットワークからのみアクセスを許可する方法です。社内や特定拠点からの利用に限定したい場合、意図しない環境からのアクセスを抑える対策になります。

アカウント権限

アカウント権限は、利用者ごとに閲覧・編集・管理などの操作範囲を設定できるかを確認できます。通話履歴や顧客情報を扱う範囲を職種や役割に応じて分けたい場合に重要です。

障害対策

電話対応が止まると、問い合わせ対応や営業活動に直接影響するため、システムの継続性も確認が必要です。特にコールセンターやサポート窓口で利用する場合は、障害時の影響を抑える仕組みがあるかを見ておくと安心です。

冗長化

冗長化は、システム障害時にもサービス停止のリスクを抑えるための構成です。CTIシステムを主要な顧客接点として利用する場合、業務停止時の影響を踏まえて確認する必要があります。

自社に必要なセキュリティ要件の考え方

CTIシステムのセキュリティ要件は、自社の電話対応フローや利用環境に合うかで判断することが大切です。対応項目の多さだけでなく、扱う顧客データ、利用者の範囲、社外アクセスの有無、電話業務が止まった場合の影響を整理して、優先すべき対策を見極めましょう。

自社の利用シーン	優先して見たいセキュリティ項目	確認すべき観点
顧客情報や通話履歴を日常的に扱う	通信の暗号化、Pマーク、ISMS	個人情報や通話関連データを安全に扱うための保護体制があるか
営業担当者やオペレーターなど複数の利用者が使う	アカウント権限、二要素認証・二段階認証	担当者ごとに閲覧・操作範囲を分け、不正ログインを抑えられるか
在宅勤務や複数拠点から利用する	IP制限、シングルサインオン、二要素認証・二段階認証	社外や拠点外からのアクセスを適切に管理できるか
コールセンターや問い合わせ窓口の基盤として使う	冗長化、通信の暗号化	障害時や通信トラブル時に電話対応への影響を抑えられるか
社内の情報セキュリティ基準に沿って導入する	公的認証、ISMS、Pマーク	自社の審査基準や取引先から求められる管理水準に合うか

CTIシステムでは、顧客情報、通話履歴、応対内容を安全に扱えることに加え、営業担当者、オペレーター、管理者ごとに適切な制御をかけられるかが重要です。認証、アクセス制御、通信保護、障害対策の対応範囲はサービスやプランによって異なるため、自社の電話対応フローと利用環境に照らして、必要な条件を満たせる候補を比較しましょう。