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グループウェア
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グループウェア 費用相場・料金比較一覧

グループウェアの料金プランを比較できる一覧表と、費用相場をまとめたページです。基本料金・従量料金・初期費用の相場を確認しながら、自社に最適なサービスを迅速に選べます。(2026年08月25日時点)

費用相場サマリ

グループウェアの費用相場は、基本料金が月額2,500円、従量料金が月額550円、初期費用が51,000円です(いずれも中央値)。 掲載中の110件のうち14件は初期費用が無料。コストをかけずに導入できる選択肢もあります。

基本料金(月額)

中央値2,500円
最安150円
Chat&Messenger

従量料金(月額)

中央値550円
最安47円
POWER EGG

初期費用

中央値51,000円
最安10,000円
SNSS

初期費用なし

12.7%

14/110サービス

掲載プラン数

232

110サービス

※ 「無料」「お問い合わせ」を除く日本円の最安プランを対象に算出。基本・従量料金は月額換算(年額は12等分)しています。

※ 掲載価格は公開情報に基づく参考値です。料金単位(ユーザー・GB等)や税込・税別の違いは考慮せず、表示金額をそのまま集計しています。

料金比較一覧表

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該当1103/6ページ目4160
サービス名
プラン名
基本料金
従量料金
初期費用
最低契約期間
最低契約人数
備考
SNSかんたん構築パック/SNSSライト
10,000円
10,000円

10ライセンス発行 SNSの設置/PC/モバイル対応 ページ更新ツール(CMS)/PC/モバイル対応 ※1ライセンス追加につき1,000円となります。 (ライト版は、最大50ライセンスまで)

無料プラン
無料
無料
無料

無料プランのみ

ライトプラン
1,000円
月 / 10ユーザー
20,000円
12ヵ月
10人

【ミニマムスタートの顧客向け】基本機能を搭載したプラン 【追加オプション機能料金】(契約中の全ユーザアカウント数に掛かる) Eメール:50円/ユーザ 日報:80円/ユーザ 申請書(ワークフロー):150円/ユーザ ファイル管理:200円/ユーザ 経費管理:200円/ユーザ 勤怠管理:350円/ユーザ ※乗換キャンペーン期間中料金※ 250円/ユーザ (10ユーザ契約時) 200円/ユーザ(20ユーザ~契約時) 【交通費精算機能オプション追加ライセンス料金】 (10ライセンス無料、以降5ライセンス単位の追加が可能) 1,000円/5ライセンス 追加ディスク料金:500円/50MB 【その他ご依頼時発生費用】 バックアップデータからの個別データリストア作業料金:20,000円~ プロフェッショナルプランへの環境移行対応料金:48,000円

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詳細は運営企業へお問い合わせください。

無料プラン
無料
無料
無料

なし

プラン1
500円
月 / ユーザー
21,000円
10

年契約の場合割引あり

HotBiz8
11,000円
11,000円
6ヵ月
200

ユーザー数 200/ディスク容量 200MB 年契約の場合割引あり

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なし

Zaion'nex
396,000円~

Zaion'nexの料金です。 オンプレミス型で提供しています。 表示金額は税込価格です。 利用人数で料金が変動します。 詳細は運営企業へお問い合わせください。

プラン1
300円

なし

100円 パック
100円

・スケジュール ・ToDo ・マイ・ノート

プラン1
お問い合わせ
お問い合わせ
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料金情報がありません。運営会社に直接お問い合わせください。

標準プラン
10,000円〜

詳細は運営企業へお問い合わせください。 ・1校当たりのユーザー数に上限あり ・初期導入設定作業費用や、サーバー機器他、利用環境に関する費用が別途必要

標準プラン
無料
無料
無料
お問い合わせ
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初期費用・月額費用が完全無料です。

プラン1
1,100円
月 / 10ユーザー
10

ユーザー数10

Bizca
700円
月 / ユーザー
10

グループウェア ・12機能+マッシュアップ1機能搭載 携帯版:携帯アプリ版, 携帯Web版, スマートフォン版 年契約の場合割引あり

サイボウズ office 10 基本セット for SaaS
1,500円
月 / ユーザー
0円
10名

10ユーザーから簡単に始められます。 10ユーザー以降299ユーザーまで、 1ユーザー刻みでご契約を承っております。 【機能】 1:ケータイ 2:ワークフロー 3:報告書 4:プロジェクト 5:10GBのディスク容量 6:ディザスタリカバリ(福岡サイトiDCへのバックアップ/日 緊急時アクセス復旧) 7:SSL(httpsによる接続) 8:メールサポート(メール数無制限) 9:セキュアセッテイング 10:safeAttach CUMO バンドル版 ※「9:セキュアセッテイング」「10:safeAttach CUMO バンドル版」については、 ご利用にあたって別途お申し込み(無料)が必要になります。

無料プラン
無料
無料
無料

提供は基本無料だが、有償年間サポートにより追加機能など利用可能

グループウェアプラン
1,000円
0円
1

社員のスケジュール管理や経費精算、ワークフロー(稟議)、資料の共有等、企業に必要最低限な機能を搭載。ITツールが初めての企業はグループウェアプランがおすすめ。 1~100人:1,000円/月 101~200人:2,000円/月 201~300人:3,000円/月 「機能」 ・商談履歴 ・顧客管理 ・見積管理 ・案件管理 ・工数管理 ・原価管理 ・請求書発行 ・入金登録 ・レポート ・問合せ管理 ※100人単位で1,000円加算 ※利用環境全体で利用できる総容量は1GB 【オプション】 <ビジネスプラン> 1人:3,000円/月 スケジュール管理、資料共有はもちろん、顧客管理、商談管理、プロジェクト単位の利益率等、細かい指標まで把握したい企業におすすめ。 「機能」 ・スケジュール ・ToDo ・電話メモ ・経費精算 ・ワークフロー ・提示版 ・共有資料 ※グループウェアプランのオプションプラン ※グループウェアプランとビジネスプランを併用する場合、利用環境全体で利用できる総容量は5GB ※50GB(1,000円/月)単位で容量の拡張可能

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なし

導入するサービスが決まらない方へ
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グループウェアの料金・費用に関するよくある質問(FAQ)

ここからは、グループウェアの料金・費用に関するよくある質問(FAQ)をピックアップし、ご紹介します。

Q.

パートや派遣社員にも有料アカウントが必要ですか?

A.
Q.

無料プランは社内ポータルとして使い続けられますか?

A.
Q.

Google Workspaceと連携するサービスは別契約が必要ですか?

A.
Q.

ワークフロー機能は基本料金に含まれますか?

A.
Q.

月の途中で社員が増減した場合は日割りされますか?

A.

グループウェア費用相場・料金ガイド

グループウェアの料金体系

グループウェアでは、1ユーザー単位の月額料金、一定人数まで利用できる定額料金、基本料金と人数料金を組み合わせる方式が使われています。ユーザー数無制限のプランや無料プランもありますが、容量や管理機能に制限が設けられる場合があります。

主要な課金モデル(基本料金・従量料金・初期費用の違い)

グループウェアの料金は、利用者数に比例するものだけではありません。一定人数までを定額料金に含むプランや、企業単位の基本料金にユーザー料金を加えるプランもあります。

課金項目

発生タイミング

主な内容

1人単位で契約する料金のほか、20ユーザーまでを月額固定料金に含むもの、基本料金に10ユーザー単位の料金を加えるもの、利用人数と容量を組み合わせるものがあります。

無料プランと有料プランの違い

無料プランには、利用人数を制限するものと、人数を無制限にして保存容量や履歴保持期間を制限するものがあります。20ユーザーまで利用できる無料プラン、25ユーザーまで利用できる無料プラン、ユーザー数無制限の無料版などが確認できます。
無料版では、管理者数、ファイル容量、過去スケジュールやメッセージの保持期間、連携数などに上限が設けられる場合があります。有料プランを選ぶ際は、利用人数だけでなく、退職者を含むデータを何年間残したいかも確認してください。

最低契約期間・最低契約人数

最低契約期間は、1カ月、3カ月、6カ月、12カ月などサービスごとに異なります。最低契約人数についても、1人から利用できるもの、5人、10人、30人、50人以上を条件とするものがあります。
少人数で導入する企業は、1ユーザーあたりの料金だけでなく、最低人数を契約した場合の月額総額を確認しましょう。月の途中でIDを追加・削除しても日割りされない契約もあるため、入退社が多い企業では請求の反映時期も重要です。

料金を左右する主な要因

グループウェアの料金は、社員数だけでなく、どの従業員へアカウントを付与するか、どの業務を集約するかによって変わります。社内ポータルとして全員が使うのか、特定部門だけが使うのかを最初に整理しましょう。

アカウントを付与する従業員の範囲

ユーザー課金型では、正社員だけでなく、パート・アルバイト、派遣社員、外部スタッフへアカウントを付与すると料金が増えます。一方、ユーザー数無制限や人数帯別の定額料金を採用するサービスもあります。
全従業員へ個別アカウントが必要か、掲示板の閲覧やスケジュール共有を行う人だけでよいかを確認してください。休職者や退職者のIDを停止した場合に、いつから請求対象外になるかも確認が必要です。

スケジュール共有以外に利用する機能

グループウェアには、スケジュール、掲示板、設備予約、アドレス帳、ToDoなどの基本機能に加え、ワークフロー、Webデータベース、文書管理、経費精算などを利用できるものがあります。
追加機能をモジュール単位で契約する料金体系もあり、ワークフロー、Webデータベース、CRM、経費精算などにそれぞれ月額料金が設定される場合があります。

ファイル容量と履歴の保存期間

ファイル共有や文書管理を利用する場合は、利用者数だけでなく保存容量も確認します。ユーザー数無制限でも、容量が一定量に制限されているプランがあります。
無料プランでは、フォルダ容量、掲示板の記録件数、チャットやスケジュールの保持期間が制限される場合があります。社内規程や過去の連絡を長期間保存する場合は、容量追加や有料プランへの変更が必要か確認しましょう。

既存のオフィス環境と組み合わせるか

Google WorkspaceやMicrosoft 365など、既存のオフィス環境へ機能を追加するタイプもあります。この場合、グループウェアの料金とは別に、基盤となるサービスの有料契約が必要になることがあります。
たとえば、Google Workspace向けの拡張サービスでは、グループウェア側のユーザー料金に加えてGoogle Workspaceの契約が必要です。追加サービスだけでなく、基盤となる環境を含めた総額で比較してください。

追加費用・見落としがちなコストの注意点

グループウェアでは、アカウント料金以外に、データ移行、追加モジュール、保存容量、運用支援などの費用が発生する場合があります。現在利用している複数のツールを残す場合は、重複する契約費用にも注意が必要です。

社員・組織情報の登録と移行費用

導入時には、利用者名簿、部署、役職、所属グループ、アクセス権限などを登録します。既存のグループウェアから移行する場合は、スケジュール、掲示板、ファイル、アドレス帳などの移行可否も確認が必要です。
データ移行を依頼する場合は、対象機能、データ量、移行できる期間によって費用が変わる可能性があります。移行できないデータを旧環境で閲覧する場合は、旧サービスの契約を残す期間も考慮しましょう。

ワークフローやWebデータベースの追加費用

グループウェアの基本料金に、申請・承認やデータベース機能が含まれない場合があります。必要な機能を追加すると、利用人数に応じた月額料金が加算されることがあります。
紙やメールで行っている申請を移行する場合は、申請書の種類と利用者数を整理してください。すべての機能を個別に追加する場合と、上位プランへ変更する場合の総額を比較しましょう。

容量追加・バックアップ・長期保存の費用

社内ファイルや画像を保存すると、契約容量を消費します。容量追加が必要になった場合の料金や、削除したデータがすぐに使用量へ反映されるかを確認してください。
バックアップや長期保存についても、標準機能に含まれるとは限りません。保存期間を延ばしたい場合や、退職者のデータを保管する場合は、追加費用と復元方法を確認しましょう。

導入後の管理・サポート費用

利用者や組織の登録、権限変更、問い合わせ対応には社内管理者の工数がかかります。有償サポートを人数帯別で提供するサービスや、月間のサポート作業時間を料金に含めるサービスもあります。
運用支援を利用する場合は、操作方法の問い合わせだけでなく、利用者マスタの更新や設定変更まで依頼できるかを確認してください。規定時間を超えた作業が追加請求になるかも重要です。

費用対効果(コストパフォーマンス)の考え方

グループウェアの費用対効果は、一つの作業時間だけではなく、現在利用している複数ツールの契約費と、社内情報を探す時間の両方から考えます。機能を集約しても、既存ツールを解約できなければ費用削減にはつながりにくくなります。

個別ツールをまとめた場合の費用を比較する

現在、カレンダー、チャット、ファイル共有、ワークフローなどを別々に契約している場合は、その合計額とグループウェア導入後の費用を比較します。
グループウェア導入後も残すツールは、削減額へ含めないようにしましょう。移行期間中に旧ツールと並行利用する場合は、その重複費用も初年度予算へ含めます。

情報確認にかかる時間を金額へ換算する

スケジュール、社内連絡、申請状況、共有ファイルが分散している場合は、必要な情報を探す時間を計測します。
新しいグループウェアへの入力や更新にかかる時間は、削減時間から差し引いてください。全利用者が同じ効果を得られるとは限らないため、管理部門、営業部門、現場部門などに分けて試算しましょう。

全社展開へ切り替える判断基準

一部の部署で試験導入した後は、利用率、投稿・閲覧数、スケジュール登録率、申請件数などを確認します。利用者を増やしても活用されない場合は、ID料金だけが増える可能性があります。
全社展開する際は、追加IDの料金だけでなく、人数帯の変更、保存容量、管理者の運用工数も含めて比較しましょう。一定人数まで定額のプランでは、個別にIDを追加する方式より総額を抑えられる場合があります。