SaaSをランキングで比較できる導入ガイド | ITランキング
メインメニュー
カテゴリー別ランキング
ITツール・SaaSの比較サイト「ITランキング」

診断に進む

(無料)

勤怠管理システム
  1. ITランキング
  2. 勤怠管理システムのランキング
  3. 勤怠管理システムの料金・費用比較
  4. 3ページ目

勤怠管理システム 費用相場・料金比較一覧

勤怠管理システムの料金プランを比較できる一覧表と、費用相場をまとめたページです。基本料金・従量料金・初期費用の相場を確認しながら、自社に最適なサービスを迅速に選べます。(2026年08月25日時点)

費用相場サマリ

勤怠管理システムの費用相場は、基本料金が月額5,000円、従量料金が月額300円、初期費用が90,000円です(いずれも中央値)。 掲載中の180件のうち41件は初期費用が無料。コストをかけずに導入できる選択肢もあります。

基本料金(月額)

中央値5,000円
最安100円
e-TimeCard

従量料金(月額)

中央値300円
最安60円
IBLook

初期費用

中央値90,000円
最安4,980円
打刻ちゃんTouch

初期費用なし

22.8%

41/180サービス

掲載プラン数

289

180サービス

※ 「無料」「お問い合わせ」を除く日本円の最安プランを対象に算出。基本・従量料金は月額換算(年額は12等分)しています。

※ 掲載価格は公開情報に基づく参考値です。料金単位(ユーザー・GB等)や税込・税別の違いは考慮せず、表示金額をそのまま集計しています。

料金比較一覧表

絞り込み検索

該当1803/9ページ目4160
サービス名
プラン名
基本料金
従量料金
初期費用
最低契約期間
最低契約人数
備考
無料プラン
無料
無料
無料

なし

標準プラン
400円
月 / ユーザー
30人

manage 勤怠の利用料金です。 初期費用:要お問い合わせ 月額:400円/人(開始 3ヶ月半額) 年額:4,800円/人(初年度3カ月分無料) 初期導入30名から、10名単位でユーザー数を追加契約可能です。 パッケージ版も提供可能です。 詳細は運営企業へお問い合わせください。

お問い合わせ
お問い合わせ
お問い合わせ
お問い合わせ

詳細は運営企業へお問い合わせください。

Free
無料
無料
無料

利用可能人数20名までのプラン

標準プラン
1,100円
月 / ユーザー
5名

5ユーザーまでは人数に関係なく5,500円固定です。 容量は100GBまで利用可能です。(オプションで追加可能) 表示金額は税抜価格です。

スタンダード
500円
月 / ユーザー
0円
10人

すべての機能を利用可能です。

スモールプラン
25,000円~
0円

下記機能を利用可能 採用管理 人材管理 案件管理 契約管理 買切価格:400,000円~

無料版
無料
無料
無料

アップデート:無料 利用期間:無制限 打刻方法:ICカード打刻 手動打刻 登録できる支店数:無制限 登録できる従業員数:10人まで シフトの管理:できません カスタマイズ:できません 操作サポート:ありません

勤怠・シフト
500円
月 / ユーザー

勤怠+シフト

プラン1
300円
月 / ユーザー

なし

クロノスPerformance for SQL(スタンドアロン)

【価格表】 50人制限:308,000円 100人制限:363,000円 300人制限:484,000円 500人制限:616,000円 1,000人制限:979,000円 1,500人制限:1,221,000円 2,000人制限:1,474,000円 ※表示価格は税込 ※クロノスPerformance for SQL の5クライアントまたは500人制限版までは、Microsoft® SQL Server® 2017(or 2014) Express Editionが付属。10クライアント以上または1,000人以上でご利用の場合はクロノスPerformance with SQLの購入が必要 ※50人制限版はスタンドアロンのみ ※20クライアント或いは2,000人を超える場合は別途見積もり ※制限人数とは在職者のみで、休職者と退職者の人数は含まない ※保守契約には要加入 ※クロノスPerformanceの動作環境構築費用、セットアップ費用が別途必要 ※「たんぽぽ」から「クロノスPerformance」にグレードアップは不可 【オプション】 場所別管理オプション 50人制限:154,000円 100人制限:176,000円 300人制限:242,000円 500人制限:308,000円 1,000人制限:484,000円 1,500人制限:605,000円 2,000人制限:737,000円 作業時間集計オプション 50人制限:154,000円 100人制限:176,000円 300人制限:242,000円 500人制限:308,000円 1,000人制限:484,000円 1,500人制限:605,000円 2,000人制限:737,000円 簡易人件費計算オプション 50人制限:154,000円 100人制限:176,000円 300人制限:242,000円 500人制限:308,000円 1,000人制限:484,000円 1,500人制限:605,000円 2,000人制限:737,000円 シフトExcel貼付オプション 50人制限:44,000円 100人制限:363,000円 300人制限:99,000円 500人制限:132,000円 1,000人制限:165,000円 1,500人制限:192,000円 2,000人制限:220,000円 福祉出力オプション 50人制限:154,000円 100人制限:176,000円 300人制限:242,000円 500人制限:308,000円 1,000人制限:484,000円 1,500人制限:605,000円 2,000人制限:737,000円 ※表示価格は税込 ※各オプション製品の制限は、人数制限のみ。ご使用いただくクライアント数の制限はなし ※クロノスPerformance本体の人数制限とオプション製品の人数制限は同数にする(同数にしていただかないと正しく動作いたしません)

お問い合わせ
お問い合わせ
お問い合わせ
お問い合わせ

詳細は運営企業へお問い合わせください。

CAERU AI
7,500円
150円
月 / 1ID
0円

◼︎主な機能 ・タブレット打刻 ・モバイル打刻 ・AIチェック機能 ・シフト管理 ・有給休暇管理 ・残業アラート ・管理者権限設定 ・従業員申請 ・オリジナル集計ファイル作成 ・基本料金は1拠点につき月額7,500円 ・ICカードタイムレコーダレンタル:無料 ・訪問先用打刻アプリ:月額150円/1ID

基本プラン
300円
月 / ユーザ
100,000円
なし
なし

各追加機能やシステム間自動連携についてはオプションとなり、月額に加算される。

標準プラン
60,000円~
300円~
月 / ユーザー
500,000円~
1年間
10人

ShiftMAXの利用料金です。

Tomasクラウド(ASP型) 20名以下
15,000円

Tomasクラウド(ASP型) 20名以下の料金です。 ■導入支援費 20名以下:100,000円 ※30ID、50ID、100ID(名)単位以降は、10ID(名)単位で加算 詳細は運営企業へお問い合わせください。

プラン1
400円
月 / ユーザー
10,000円

勤怠機能 最低料金:10,000円 ※人数×400円が最低利用料金に満たない場合は最低利用料金での請求となる

プラン1
お問い合わせ
お問い合わせ
お問い合わせ

料金情報がありません。運営会社に直接お問い合わせください。

お問い合わせ
お問い合わせ
お問い合わせ
お問い合わせ

価格はパッケージ購入費用(年額利用型もあります)、SEによる導入費用、カスタマイズをする場合はカスタマイズ費用がかかります。 あわせてシステムを稼働させるためのインフラ環境が必要になります。(サーバーの購入、クラウド環境の利用) ※詳細は運営企業へお問い合わせください。

TimeBiz
14,300円
11,000円
6ヵ月

■ユーザー数:200 ■ディスク容量:200MB 年払い時:158,400円 【月換算 13,200円】 (税込)

導入するサービスが決まらない方へ
1分で完了!サービス診断をする
(無料)

勤怠管理システムの料金・費用に関するよくある質問(FAQ)

ここからは、勤怠管理システムの料金・費用に関するよくある質問(FAQ)をピックアップし、ご紹介します。

Q.

個人・小規模向けの料金プランはある?

A.
Q.

途中解約した場合、違約金や返金はある?

A.
Q.

予算はどのくらい見ておけばいい?

A.

勤怠管理システム費用相場・料金ガイド

勤怠管理システムの料金体系

勤怠管理システムの料金は、月額固定でかかる基本料金、打刻データ量や従業員数に応じて変動する従量料金、導入時に一度だけ発生する初期費用の組み合わせで構成されています。まずは代表的な課金モデルの違いと、契約前に確認すべきポイントを整理します。

主要な課金モデル(基本料金・従量料金・初期費用の違い)

勤怠管理システムの料金は、大きく「基本料金」「従量料金」「初期費用」の3つの要素で構成されています。それぞれ発生するタイミングや変動のしかたが異なるため、まずは全体像を整理しておきましょう。

課金モデル

発生タイミング

主な特徴

この3要素の内訳を理解しておくことで、月々の運用コストだけでなく、導入時・拡大時にかかる総費用を正確に見積もることができます。特に従量料金は従業員数の変動によって金額が上下しやすいため、契約前に単価と上限設定を確認しておくことが重要です。

無料プランと有料プランの違い

勤怠管理システムには無料プランを用意しているサービスも存在しますが、多くは利用できる従業員数や打刻方法、レポート出力機能などに制限が設けられています。たとえば無料プランでは有給休暇管理や36協定アラートなどの高度な機能が使えないケースが一般的です。
有料プランに切り替えることで、法改正への対応機能やカスタマーサポート、他システムとの連携機能が拡張されるため、従業員数が一定規模を超えたタイミングや、勤怠管理の正確性・法令順守が重要になった段階で有料化を検討するのが実務的な目安です。

最低契約期間・最低契約人数

勤怠管理システムの契約では、月単位ではなく「6ヵ月」「1年」といった最低契約期間が設定されているサービスが少なくありません。また、法人向けプランでは「10名から」のように最低契約人数が定められている場合もあり、少人数の企業では想定より割高になることがあります。
契約前には、最低契約期間内に解約した場合の取り扱いや、従業員数が最低人数を下回った際の料金調整の有無について、事前に確認しておくことがトラブル回避につながります。

料金を左右する主な要因

同じ勤怠管理システムでも、対応する打刻方法や連携できる外部システムの範囲によって料金は変動します。ここでは、料金プランを比較する際にチェックしておきたい主な要因を紹介します。

従業員数・利用データ量の上限

プランごとに登録可能な従業員数や、保存できる打刻データの上限が定められているケースが一般的です。上限を超えると自動的に上位プランへの移行が必要になったり、超過分に応じた従量課金が発生したりします。
季節によって従業員数が増減する業種では、上限に余裕を持たせたプラン選びをするか、従量課金制のプランを検討することで無駄なコストを避けやすくなります。

打刻方法・対応機能の種類

ICカード、指紋・顔認証、GPS打刻、スマートフォンアプリなど、対応する打刻方法の幅は料金プランによって異なります。
基本的な料金プランでは打刻方法が限定され、生体認証やGPS打刻などは上位プランのみで利用できることが多いです。テレワークや直行直帰が多い企業は、必要な打刻方法に対応したプランかどうかを料金と合わせて確認することが大切です。

管理者アカウント数・利用部署数

勤怠データを閲覧・承認できる管理者アカウントの数や、管理できる部署・拠点数にも上限が設けられていることがあります。
複数拠点を持つ企業や、部署ごとに承認フローを分けたい企業では、管理者アカウント数の上限が実務上のボトルネックになる場合があるため、組織構成に見合ったプランかどうかの確認が欠かせません。

他システム連携・分析レポートなどの付加機能

給与計算システムとの自動連携や、残業時間・有給消化率などを可視化する分析レポート機能は、プランによって標準搭載か有償オプションかが分かれます。
こうした付加機能は基本料金だけでは判断できないコストに直結するため、必要な機能が標準搭載されているプランかどうかを比較検討することが、総費用を見誤らないためのポイントです。

追加費用・見落としがちなコストの注意点

勤怠管理システムでは、基本料金だけでなく、利用状況や契約内容によって別途発生する費用があります。想定外のコスト増を防ぐために、事前に確認しておきたい主な注意点を紹介します。

従量課金の超過料金

従業員数や打刻データ量があらかじめ設定された上限を超えると、超過分に応じた従量課金が発生する場合があります。特に繁忙期に一時的な人員増加がある企業では、月によって従量料金が変動しやすいため、契約前に超過料金の単価と上限設定を確認し、想定される最大利用規模での費用シミュレーションをしておきましょう。

API連携時の別途費用

給与計算システムや人事システムとAPI連携を行う場合、連携機能自体が上位プランの対象であったり、月額の連携利用料が別途発生したりするケースがあります。連携先システムの数が増えるほど費用が積み上がることもあるため、既存システムとの連携を前提に導入を検討している場合は、連携にかかる費用を事前に見積もっておく必要があります。

初期導入費用・オプション料金

勤怠管理システムの導入時には、初期設定サポートやデータ移行作業に対して初期費用が発生することがあります。また、ICカードリーダーなどの打刻機器の購入費用や、特定の給与体系に対応させるためのカスタマイズ費用が別途かかる場合もあります。月額料金だけでなく、導入時にかかる一時費用も含めた総額で比較することが大切です。

契約期間の縛りと解約条件

多くの勤怠管理システムには6ヵ月・1年といった最低契約期間が設定されており、期間内に解約すると違約金が発生する場合があります。また、契約更新のタイミングを逃すと自動更新される仕組みも一般的です。将来的な運用体制の変更やシステムの見直しを想定している場合は、解約条件や更新ルールをあらかじめ確認しておくことをおすすめします。

費用対効果(コストパフォーマンス)の考え方

勤怠管理システムの導入コストは、単純な料金の安さだけでなく、勤怠集計や給与計算にかかっていた作業時間の削減効果と合わせて判断することが重要です。
ここでは費用対効果を考える上での基本的な視点を紹介します。

業務時間削減額とのコスト比較

費用対効果を判断する際は、感覚値ではなく「削減時間の金額換算」で比較するのが基本です。
削減時間を算出する際は、打刻集計だけでなく、申請・承認の差し戻し対応、給与計算システムへのデータ連携、打刻漏れの確認対応なども含めて洗い出すと精度が上がります。
算出した削減効果額とシステムの月額費用(基本料金+従量料金)を比較すれば、投資対効果(ROI)を数値で判断できます。
なお、労務トラブルの未然防止など定量化しにくい効果も付随するため、算出した削減効果額はあくまで最低ラインの評価と捉えるのが実務上妥当です。

損益分岐点の目安

損益分岐点は「システム費用と削減効果額が釣り合う従業員数・利用規模」で考えると判断しやすくなります。
1人あたりの削減時間が大きいサービスほど、少人数の段階から損益分岐点を超えやすくなります。単純な基本料金の安さだけでなく、従量料金と削減時間のバランスを含めて試算することが、見極めのポイントです。

利用規模拡大時のプラン移行のポイント

従業員数の増加や拠点拡大にあわせてプランを上位に移行する際は、移行に伴う追加費用や、既存データの引き継ぎ可否を確認しておく必要があります。段階的に規模を拡大していく想定がある場合は、将来的な上位プランの料金体系や、移行時に発生しうる初期費用についても、契約前にあわせて確認しておくと安心です。