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IP電話 費用相場・料金比較一覧

IP電話の料金プランを比較できる一覧表と、費用相場をまとめたページです。基本料金・従量料金・初期費用の相場を確認しながら、自社に最適なサービスを迅速に選べます。(2026年08月25日時点)

費用相場サマリ

IP電話の費用相場は、基本料金が月額1,280円、従量料金が月額940円、初期費用が3,800円です(いずれも中央値)。 掲載中の40件のうち6件は初期費用が無料。コストをかけずに導入できる選択肢もあります。

基本料金(月額)

中央値1,280円

従量料金(月額)

中央値940円
最安400円
FleaLine Light

初期費用

中央値3,800円
最安500円
G-Call050

初期費用なし

15%

6/40サービス

掲載プラン数

81

40サービス

※ 「無料」「お問い合わせ」を除く日本円の最安プランを対象に算出。基本・従量料金は月額換算(年額は12等分)しています。

※ 掲載価格は公開情報に基づく参考値です。料金単位(ユーザー・GB等)や税込・税別の違いは考慮せず、表示金額をそのまま集計しています。

料金比較一覧表

絞り込み検索

該当402/2ページ目2140
サービス名
プラン名
基本料金
従量料金
初期費用
最低契約期間
最低契約人数
備考
プラン1
6,000円
月 / 1ユーザー

通話料、通信料が別途発生

ベーシックプラン
1,980円

■プラン詳細 音声保存期間:1ヶ月 保留番号:2番号 IVR階層:1階層 ■回線料金 050/0ABJ回線(KDDI/Ncom):1500円/回線 0120/0800回線:2500円/回線 <通話料> KDDI回線:固定宛 0.048 円/秒、携帯宛 0.265 円/秒 Ncom回線:固定宛 2.8円/分、携帯宛 16.5円/分 チャネルアップ:980円/チャネル

プラン1
400円
525円

通話料、通信料が別途発生

基本プラン
330円

基本プランの料金です。 ※通話料、通信料が別途発生します。 価格は税込み表示です。

問い合わせ

なし

フルクラウド型
55,000円

<初期費用> 電話機などの機器の購入費用、MediaCallsクラウドサービス契約料 <基本メニュー> ・MediaCalls 基本使用料(サーバライセンス):55,000円(税抜) ・MediaCalls シートライセンス(1ユーザ(内線)ライセンス):1,500円(税抜) ・MediaCalls エージェントライセンス(コールセンターユーザライセンス(1ユーザライセンス)):2,000円(税抜) <オプション> ・MediaCalls IVRオプション(チャネルライセンス):3,000円(税抜) ・MediaCalls レポートオプション(サーバライセンス):10,000円(税抜) ・MediaCalls ラストエージェントオプション(サーバライセンス):5,000円(税抜) ・MediaCalls 放棄呼オプション(サーバライセンス):5,000円(税抜)

お問い合わせ
お問い合わせ
お問い合わせ
お問い合わせ

通話料、通信料が別途発生

提供条件1
21,000円~
50,000円~

内線数40まで・同時接続数3ch~ ※最大10ch ※価格はソフトフォンでのご提供の場合です。 ※PC・ヘッドセットは含まれておりません。

標準プラン
5,980円
月 / ID
0円
1ヵ月
1人

1ID / 単月契約から契約可能 ※10ID以下を単月契約する場合は、事務手数料が発生します。 ※年次契約の場合の月額料金です。

スタンダード
980円
月 / アカウント
0円
なし
なし

050番号、0120番号、また新規での市外局番の発番(東京23区(03)・大阪(06)・仙台(022)・福岡(092)・札幌(011)・名古屋(052)・広島(082) の地域)を利用できます。 固定電話への発信:3円/分 携帯電話への発信:15円/分 市外局番合・050番号:1番号あたり100円/月 0120番号:1番号あたり2,100円/月

スマホのみ利用
1,280円
5,000円

スマホのみ利用の料金プランです。 ■通話料 ・固定電話宛 8円/3分 ・090,080,070,050,020宛 17.5円/1分 ・0120,0800 フリーダイヤル宛 0円 ・0570 ナビダイヤル宛 (NTTコミュニケーションズの定める通話料が適用)

プラン1
900円
3,000円

なし

お問い合わせ
お問い合わせ
お問い合わせ
お問い合わせ

なし

お問い合わせ
お問い合わせ
お問い合わせ
お問い合わせ

なし

基本プラン
110円

LaLa Callを個人で気軽に利用できるスタンダードなプランです。 ※通話料は利用量に応じて発生 ※ユニバーサルサービス料・電話リレーサービス料が別途必要です。 ※価格は全て税込表示です。

お問い合わせ
お問い合わせ
お問い合わせ
お問い合わせ

料金情報がありません。運営会社に直接お問い合わせください。

お問い合わせ
お問い合わせ
お問い合わせ
お問い合わせ

通話料、通信料が別途発生

標準プラン
8.8円
0円

SMARTalkの利用料金 通話料 国際電話(課税対象外) 8円/30秒 通話料 SMARTalk同士 無料

音声応答
680円
月 / 050番号1つ
0円

電話をかけたら自動応答メッセージを流せる 音声応答 4円/回

要問合せ
お問い合わせ
お問い合わせ
お問い合わせ

なし

1
2
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IP電話の料金・費用に関するよくある質問(FAQ)

ここからは、IP電話の料金・費用に関するよくある質問(FAQ)をピックアップし、ご紹介します。

Q.

スマートフォンやPCだけなら端末費用はかかりませんか?

A.
Q.

現在の会社番号を引き継ぐと追加費用がかかりますか?

A.
Q.

通話録音の料金は月額料金に含まれますか?

A.
Q.

IP電話で通話料を抑えやすいのはどのような企業ですか?

A.
Q.

見積もりを比較する際はどの条件をそろえるべきですか?

A.

IP電話費用相場・料金ガイド

IP電話の料金体系

IP電話では、月額基本料やID料金に、電話番号の利用料と通話料を加える料金体系が一般的です。専用電話機やゲートウェイを利用する場合は機器費用も必要になるため、固定費だけでなく、通話量に応じた変動費と導入費を合算して比較しましょう。

主要な課金モデル(基本料金・従量料金・初期費用の違い)

IP電話の料金は、月額基本料、ID・番号料金、通話料、初期費用に分けて整理できます。

課金項目

発生タイミング

主な特徴

クラウド型の月額料金は、1IDあたり数百円から数千円が一般的です。ただし、利用人数が少なくても、複数の電話番号や同時通話チャネルを確保すると固定費が増えます。

無料プランと有料プランの違い

IP電話では、一部に無料プランがあるものの、法人向けサービス全体で一般的とはいえません。無料または低価格のプランでは、発行できる番号、利用人数、通話時間、録音容量、IVRなどの機能に制限が設けられることがあります。
有料プランでは、会社番号での発着信、内線、保留転送、通話録音、着信グループ、管理者機能などを利用できます。導入前は無料トライアルを活用し、自社のネットワーク環境やスマートフォン、PCで音声品質を確認しましょう。

最低契約期間・最低契約ID数

IP電話の最低契約期間や最低契約ID数はサービスによって異なります。1IDから利用できるものがある一方、一定数のIDや同時通話チャネルを最低契約単位とするもの、年間契約を前提とするものもあります。
少人数で導入する場合は、1IDあたりの料金だけでなく、基本料金に含まれるID・番号・同時通話数を確認してください。自動更新、解約申請期限、途中解約時の残期間分の請求、契約途中でのID削減可否も確認が必要です。

料金を左右する主な要因

IP電話の料金差は、利用ID数、電話番号数、同時通話数、通話量、搭載機能によって生じます。利用者数だけで見積もるのではなく、ピーク時に何人が同時に電話を使うか、どの番号と機能が必要かまで整理しましょう。

利用ID数・内線数

IP電話では、利用する従業員や端末ごとにID・内線料金が発生する仕組みが多く、利用人数が増えるほど月額費用も増加します。スマートフォンとPCの両方で利用する場合でも、1人につき1IDで使えるかはサービスによって異なります。
全従業員にIDを付与する企業は、追加IDの単価やボリュームディスカウントを確認してください。閲覧・管理だけを行うアカウントが課金対象になるか、休職者のIDを一時停止できるかも比較しましょう。

電話番号数・番号種別

利用する電話番号の数と種類は、IP電話の月額費用や導入条件に影響します。050番号に加え、市外局番付きの0ABJ番号、0120・0800の着信課金番号などを利用する場合は、それぞれ番号料金や回線条件が異なります。
部署・店舗・広告媒体ごとに番号を分ける企業は、必要な番号数が増えます。既存番号を引き継ぐ場合は、番号ポータビリティの可否、移行手数料、切り替え期間も確認してください。

同時通話数・通話チャネル数

同時通話数が増えるほど、必要な通話チャネルや契約プランも大きくなります。利用者が50人いても、同時に通話する人数が5人なら、必ずしも50回線分のチャネルが必要とは限りません。
一方、コールセンターや営業部門など、発着信が集中する部署では余裕のあるチャネル数が必要です。上限に達すると新たな発着信ができないため、繁忙時間帯の最大同時通話数を確認し、追加チャネルの料金を比較しましょう。

通話録音・IVRなどの機能範囲

通話録音、IVR(自動音声応答)、音声テキスト化、AI分析などを利用すると、上位プランやオプション料金の対象になりやすくなります。録音機能では、保存容量や保存期間に応じて費用が変わることもあります。
受付の自動振り分けや応対品質の分析を行う企業は、基本プランに含まれる機能と利用上限を確認してください。録音時間、IVRの分岐数、音声テキスト化の処理時間も比較が必要です。

追加費用・見落としがちなコストの注意点

IP電話では、月額基本料以外に、通話料、番号取得・移行、端末購入、ネットワーク整備などの費用が発生します。導入前の見積もりでは、電話サービス側の料金だけでなく、社内環境の整備費も確認しましょう。

外線通話料・着信課金

外線通話料は、発信先と通話時間に応じて発生します。固定電話宛てと携帯電話宛てでは単価が異なり、0120・0800番号では着信した企業側が通話料を負担します。
見積もり時は、直近の電話明細から固定電話宛て、携帯電話宛て、国際電話の通話時間を集計してください。月額基本料が低くても、自社の主要な発信先に対する通話単価が高ければ、年間総額が増える可能性があります。

電話番号の取得・移行費用

新しい電話番号の発行や、既存番号の引き継ぎには、番号取得料や移行作業費が発生することがあります。現在の番号を利用できない場合は、名刺、Webサイト、広告、取引先への案内も変更しなければなりません。
契約前には、既存番号の移行可否、対象エリア、必要な回線、切り替え日程を確認してください。番号変更が必要な場合は、印刷物の修正や顧客への周知にかかる費用も導入予算に含めましょう。

専用端末・周辺機器の費用

専用のIP電話機を導入する場合は、端末の購入費またはレンタル料が必要です。スマートフォンやPCアプリを利用すれば端末費用を抑えられますが、業務内容によってはヘッドセットや受話器も必要になります。
既存の電話機を流用する場合は、SIPへの対応状況やゲートウェイの要否を確認してください。端末代だけでなく、故障時の交換費用、設定費、送料、保守サービスの料金も比較しましょう。

ネットワーク増強・BCP対策費用

IP電話はインターネット回線を利用するため、通信環境が不十分な場合は回線やネットワーク機器の増強が必要です。同時通話数が多い企業では、帯域確保、QoS設定、ルーターやスイッチの更新が必要になることがあります。
停電・回線障害への対策として、UPS(無停電電源装置)、予備回線、モバイル回線を用意する場合も追加費用が発生します。サービス料金だけでなく、安定運用に必要なインフラ費用も見積もりましょう。

費用対効果(コストパフォーマンス)の考え方

IP電話の費用対効果は、通話料の削減だけでなく、電話取次ぎや設定変更にかかる時間、PBXの保守・工事費まで含めて評価します。拠点間通話の内線化や分散受電による機会損失の防止も確認しましょう。

業務時間削減額とのコスト比較

費用対効果を確認する際は、代表電話の取次ぎ、不在時の折り返し、内線設定、利用者追加、通話履歴の集計に費やしている時間を洗い出します。そのうえで、自動転送や着信グループ、管理画面による設定変更で削減できる時間を人件費に換算してください。
算出した削減効果額からシステム費用を差し引くと、投資によって得られた利益を確認できます。
さらに、その差額をシステム費用で割ることで、投資額に対する利益の割合を示すROI(投資利益率)を算出できます。
ただし、IP電話の効果は工数削減だけではありません。電話の取りこぼし防止、応答速度の改善、テレワーク対応、災害時の受電継続も評価対象に含めましょう。

損益分岐点の目安

IP電話の損益分岐点は、月間利用料と通話料、端末費用を、従来の電話料金や削減できた業務コストと比較して考えます。ID数だけでなく、拠点数や外線通話量を含めた総額で試算することが重要です。
たとえば、既存の回線基本料、PBX保守料、拠点間通話料、取次ぎ業務の人件費から、IP電話の月間総費用を差し引きます。削減額がプラスになれば月次で費用を回収でき、端末などの初期費用を月間削減額で割ると回収期間も算出できます。

利用規模拡大時のプラン移行のポイント

利用人数や同時通話数が増えた際は、ID・チャネルを個別に追加する場合と、上位プランへ変更する場合の年間総額を比較します。拠点追加時には、電話番号、端末、ネットワーク環境の追加費用も発生します。
契約途中でのID・チャネル追加、差額精算、番号や着信設定の引き継ぎ条件を確認してください。人数を減らす場合にID数をいつ変更できるか、年間契約では更新時まで料金が下がらないかも確認しましょう。