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エンゲージメントサーベイ
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  4. 2ページ目

エンゲージメントサーベイ 費用相場・料金比較一覧

エンゲージメントサーベイの料金プランを比較できる一覧表と、費用相場をまとめたページです。基本料金・従量料金・初期費用の相場を確認しながら、自社に最適なサービスを迅速に選べます。(2026年10月23日時点)

費用相場サマリ

エンゲージメントサーベイの費用相場は、基本料金が月額16,000円、従量料金が月額300円、初期費用が155,000円です(いずれも中央値)。 掲載中の30件のうち8件は初期費用が無料。コストをかけずに導入できる選択肢もあります。

基本料金(月額)

中央値16,000円
最安300円
パルスアイ

従量料金(月額)

中央値300円
最安100円
ourly サーベイ

初期費用

中央値155,000円

初期費用なし

26.7%

8/30サービス

掲載プラン数

43

30サービス

※ 「無料」「お問い合わせ」を除く日本円の最安プラン(一部例外あり)を対象に算出。基本・従量料金は月額換算(年額は12等分)しています。

※ 掲載価格は公開情報に基づく参考値です。料金単位(ユーザー・GB等)や税込・税別の違いは考慮せず、表示金額をそのまま集計しています。

料金比較一覧表

絞り込み検索

該当30件2/2ページ目21〜30件
サービス名
プラン名
基本料金
従量料金
初期費用
最低契約期間
最低契約人数
備考
お問い合わせ
お問い合わせ
お問い合わせ
お問い合わせ

詳細は運営企業へお問い合わせください。

標準プラン
0円
6ヶ月

社員数に応じた料金です。 25人まで:20,000円 50人まで:39,800円 100人まで:68,000円 200人まで:108,000円 300人まで:148,000円 500人まで:198,000円 750人まで:248,000円 1,000人まで:298,000円 1,001人以上:要問合せ ※管理者など、アカウント発行者すべて対象となります。 ※上記の料金は、個人サーベイおよび組織サーベイそれぞれに対して発生します。 ※組織サーベイのみ利用の場合は、月額料金は無料です(サーベイ実施ごとの料金請求となります)。 ※詳細は運営企業へお問い合わせください。

標準プラン
1,000円
月
200円
月 / ID
12ヶ月
1人

freeeサーベイの利用料金です。 基本料金には5IDが含まれます。

ライトプラン
2,000円
0円

採用のみで利用したい企業向け ※月額料金は無料です。 ▼プラン概要 個人の詳細結果:応募者のみ 受検結果の比較:応募者との比較のみ

標準プラン
無料
無料
無料
3人

全機能を回数・人数の制限なく使えるプランです。 ・実施回数・実施人数の制限なし ・利用には「HRプロ」への会員登録(無料)が必要 ※詳細は運営企業へお問い合わせください。

標準プラン
無料
無料
無料

※サーベイの結果に基づく改善アクションの提案は別途料金がかかります。

パルスサーベイプラン
無料
無料
無料
10名

下記機能を利用可能 パルスサーベイ ダッシュボード 退職リスク判定 個人コンディション

お問い合わせ
お問い合わせ
お問い合わせ
お問い合わせ

なし

標準プラン
0円
月
600円
月 / ユーザー
0円

1部署から利用可能です。 501名以上から、1ユーザー料金が半額です。 サポート費用など別途費用は不要です。 詳細は運営企業へお問い合わせください。

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2
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エンゲージメントサーベイの料金・費用に関するよくある質問(FAQ)

ここからは、エンゲージメントサーベイの料金・費用に関するよくある質問(FAQ)をピックアップし、ご紹介します。

Q.

サーベイに回答しなかった従業員も料金に含まれますか?

A.
Q.

パルスサーベイを毎月実施しても追加料金はかかりませんか?

A.
Q.

独自の質問を追加すると料金は変わりますか?

A.
Q.

調査結果の分析や改善提案は基本料金に含まれますか?

A.
Q.

部署を限定して試験導入できますか?

A.

エンゲージメントサーベイの費用相場・料金ガイド

エンゲージメントサーベイの料金体系

エンゲージメントサーベイでは、月額・年額の基本料金と、登録従業員数に応じた料金を組み合わせる方式が多く見られます。一定人数までを基本料金に含むプランや、人数帯ごとの定額制、個別見積もり制もあります。

主要な課金モデル(基本料金・従量料金・初期費用の違い)

主な費用は、基本料金、従業員数に応じた料金、初期費用です。サービスによっては、サーベイの実施回数や分析支援に追加費用が発生します。

課金項目

発生タイミング

主な特徴

掲載プランには、1人・1ID単位の従量料金、一定人数までを含む基本料金、人数帯別の固定料金が混在しています。課金対象が回答者数ではなく登録人数となるプランもあるため、料金単位を確認しましょう。

無料プランと有料プランの違い

一部のサービスでは、無料プランや無料トライアルを利用できます。ただし、無料で利用できる人数、期間、サーベイの種類、分析機能などはサービスによって異なります。掲載プランにも無料プランや1カ月間の無料トライアルが確認できます。
有料プランでは、対象人数の拡大に加え、部署別分析、継続的なデータ比較、独自設問、詳細レポートなどを利用できる場合があります。無料期間中は回答画面だけでなく、集計後のレポートが実務で活用できるかまで確認してください。

最低契約期間・最低契約人数

最低契約期間と最低契約人数はサービスごとの差が大きい項目です。掲載プランには、最低契約期間が1カ月のもの、12カ月のもの、最低3人や100人から利用するものなどがあります。契約条件を公開していないサービスも少なくありません。
少人数で導入する場合は、最低人数分の料金が発生しないか確認しましょう。年間契約では、契約途中の人数削減、解約、プラン変更が次回更新時まで反映されない可能性もあるため、見積もり時の確認が必要です。

料金を左右する主な要因

エンゲージメントサーベイの料金は、調査対象人数、実施頻度、分析機能、導入後の支援内容によって変わります。サーベイを配信・集計するだけなのか、結果を組織改善へつなげる支援まで求めるのかを整理しましょう。

登録従業員数・調査対象人数

人数課金型では、登録する従業員数が増えるほど月額費用も上がります。1人あたりの料金を設定するプランのほか、一定人数までは固定料金とし、人数帯に応じて月額料金が変わるプランもあります。
実際に回答した人数ではなく、システムに登録した従業員数が課金対象になる場合があります。休職者や調査対象外の従業員を登録する必要があるかも確認してください。

サーベイの種類・実施頻度

短い質問を定期的に配信するパルスサーベイと、設問数の多い組織サーベイでは、必要な機能や運用方法が異なります。定額料金内で何度でも実施できるサービスもあれば、調査やプランごとに費用が設定される場合もあります。
毎月実施する場合は、年間の配信回数だけでなく、未回答者への通知、集計、過去データとの比較まで基本料金に含まれるか確認しましょう。

分析・レポート機能の範囲

回答結果の単純集計だけであれば、基本プランで利用できる場合があります。一方、部署別・属性別の比較、経年変化の確認、詳細レポートなどは、上位プランや別サービスに含まれることがあります。
人事担当者だけが結果を確認するのか、各部門の管理職にも共有するのかによって必要な権限設定も変わります。閲覧アカウント数が料金に影響するかも確認してください。

分析支援・改善サポートの範囲

サーベイ結果の提供に加え、専門担当者による分析、改善策の提案、定例ミーティングなどを利用すると費用が増える場合があります。掲載プランにも、分析レポートや改善提案を含む支援プランが確認できます。
自社で結果を分析できる場合はシステム利用料を中心に比較できます。人事担当者が少ない場合は、サポート費用と社内で必要になる工数を合わせて判断しましょう。

追加費用・見落としがちなコストの注意点

基本料金以外に、初期設定、独自設問、分析支援、外部システム連携などの費用が発生する場合があります。見積書では、導入に必須の費用と任意オプションを分けて確認してください。

初期設定・組織データ登録費用

導入時には、従業員情報、部署構成、管理者権限などを登録します。自社で設定できるサービスもありますが、ベンダーへ初期設定や運用設計を依頼する場合は初期費用が発生することがあります。
組織階層が複雑な企業では、データの整理にも社内工数がかかります。初期費用に含まれる設定範囲と、自社で準備するデータ形式を確認しましょう。

独自設問・追加調査の費用

標準設問に自社独自の質問を追加する場合、設問作成やレポート設定に追加費用がかかる可能性があります。パルスサーベイと詳細な組織調査を別プランとして提供するサービスもあります。
設問数の上限、追加調査の料金、過去の調査結果と比較できる範囲を確認してください。独自設問を増やしすぎると回答者の負担も増えるため、必要性を整理して導入することが大切です。

分析・コンサルティング費用

標準レポートとは別に、結果の読み解きや改善施策の提案を依頼すると追加費用が発生する場合があります。管理職向けの説明会や研修、定期的な伴走支援が別契約になるケースもあります。
支援を依頼する際は、打ち合わせ回数、対象部署、成果物、支援期間を確認しましょう。分析結果の説明だけなのか、施策の実行支援まで含むのかでも費用は変わります。

人事システム連携・セキュリティ費用

人事管理システムやタレントマネジメントシステムから従業員情報を取り込む場合、API連携や初期設定に費用がかかることがあります。シングルサインオン、IP制限、詳細な操作ログなどが上位プランに限定される場合もあります。
回答データは取り扱いに配慮が必要な情報です。匿名性の設定、閲覧権限、データ保存期間、契約終了後のデータ出力方法も確認してください。

費用対効果(コストパフォーマンス)の考え方

費用対効果は、サーベイ配信や集計にかかる時間の削減に加え、組織課題の発見と改善に活用できているかで評価します。離職率や生産性は複数の要因から変化するため、システム単独の成果とは断定せずに検証しましょう。

業務時間削減額とのコスト比較

削減しやすい作業には、アンケート作成、配信、未回答者への案内、回答集計、部署別レポートの作成などがあります。導入前後の作業時間を測定し、人件費に換算します。
結果の確認や改善施策の実行には、導入後も人の対応が必要です。自動化できた作業時間だけを削減効果として計算し、月額費用や年間費用と比較してください。

損益分岐点の目安

エンゲージメントサーベイでは、年間システム費用と、調査運用で削減できる年間人件費を比較すると判断しやすくなります。
運用工数だけで費用を回収できない場合でも、回答率、結果確認率、改善施策の実施率などが高まっていれば、一定の導入効果があると考えられます。数値を継続して確認しましょう。

上位プランへ移行する判断基準

上位プランへの移行は、現行プランへ追加機能を付けた総額と、上位プランの料金を比較して判断します。対象人数の超過や詳細分析の追加が続く場合は、上位プランへまとめた方が総額を抑えられる可能性があります。
追加機能によって、レポート作成や分析にかかる時間をどの程度減らせるかも試算しましょう。契約途中の変更可否、差額精算、データの引き継ぎ、ダウングレード条件も確認してください。