MAツールセキュリティ対策・認証取得比較一覧

MAツール72件のセキュリティ対策・対応状況（認証規格、データ保護、アクセス制御）を網羅した一覧比較表です。自社の情報セキュリティポリシーに必須となる要件を確認できます。（2026年06月23日時点）

61〜72位(72件中)

サービス名	セキュリティ対策対応率	ISMS	Pマーク	冗長化	通信の暗号化	IP制限	二要素認証・二段階認証	シングルサインオン	料金	導入実績社数
スムーズメール競合比較を見る	データなし	データなし	データなし	データなし	データなし	データなし	データなし	データなし	要問合せ要問い合わせ	100社以上
HubSpot Marketing Hub 競合比較を見る	データなし	データなし	データなし	データなし	データなし	データなし	データなし	データなし	Marketing Hub Starter 月 2,400 円 (他2プラン)	データなし
Platta Intelligence 競合比較を見る	データなし	データなし	データなし	データなし	データなし	データなし	データなし	データなし	要問合せ要問い合わせ	データなし
MoEngage 競合比較を見る	データなし	データなし	データなし	データなし	データなし	データなし	データなし	データなし	要問合せ要問い合わせ	データなし
Moosend 競合比較を見る	データなし	データなし	データなし	データなし	データなし	データなし	データなし	データなし	Pro 要問い合わせ (他2プラン)	データなし
Vasta 競合比較を見る	データなし	データなし	データなし	データなし	データなし	データなし	データなし	データなし	要問合せ要問い合わせ	データなし
C‑mo gourmet 競合比較を見る	データなし	データなし	データなし	データなし	データなし	データなし	データなし	データなし	要問合せ要問い合わせ	データなし
tripla Connect 競合比較を見る	データなし	データなし	データなし	データなし	データなし	データなし	データなし	データなし	要問合せ要問い合わせ	データなし
Ortto 競合比較を見る	データなし	データなし	データなし	データなし	データなし	データなし	データなし	データなし	スターター月 169 $ (他3プラン)	データなし
Acoustic Campaign 競合比較を見る	データなし	データなし	データなし	データなし	データなし	データなし	データなし	データなし	要問合せ要問い合わせ	データなし
SAS Marketing Automation 競合比較を見る	データなし	データなし	データなし	データなし	データなし	データなし	データなし	データなし	要問合せ要問い合わせ	データなし
カミハヤMA 競合比較を見る	データなし	データなし	データなし	データなし	データなし	データなし	データなし	データなし	要問い合わせ	200,000件以上

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MAツールのセキュリティガイド

MAツールのセキュリティ対策で確認すべきポイント

MAツールでセキュリティ対策が重要な理由

MAツールでは、見込み顧客や既存顧客の個人情報、問い合わせ履歴、メール配信履歴、Web行動データなどを扱うため、セキュリティ対策が重要です。

マーケティング部門だけでなく、営業部門やインサイドセールス部門が同じ顧客データを利用する場合、担当者ごとのアクセス範囲が曖昧になると、不要な情報閲覧や誤操作につながる可能性があります。さらに、メール配信やフォーム管理、スコアリング、CRM・SFA連携などを通じて多くのデータが蓄積されるため、不正アクセスや情報漏えいが発生した際の影響も大きくなります。

また、MAツールは社外から利用されるケースもあり、ログイン管理や通信時の保護が不十分だと、アカウントの不正利用や顧客情報の流出リスクが高まります。リード獲得から商談化までの業務を安定して運用するには、認証・アクセス制御・データ保護・障害対策を含めたセキュリティ対策が欠かせません。

MAツールの主なセキュリティ項目

MAツールのセキュリティ項目は、情報管理体制、データ保護、アクセス制御、ログイン管理、障害対策に分けて見ると整理しやすくなります。顧客情報の取得、メール配信、営業部門との共有など、どの業務でデータを扱うかに照らして見ると、自社に必要な対策を把握しやすくなります。

分類	主な項目	確認できること
情報管理体制	ISMS、Pマーク	情報セキュリティや個人情報保護に関する管理体制を確認できる
データ保護	通信の暗号化	顧客情報や行動データを送受信する際の保護状況を確認できる
アクセス制御	IP制限	社内ネットワークや特定拠点からの利用に制限できるかを確認できる
ログイン管理	二要素認証・二段階認証、シングルサインオン	アカウントの不正利用を防ぐための認証強化に対応しているかを確認できる
障害対策	冗長化	システム障害時にも業務継続性を確保しやすい構成かを確認できる

対応有無だけでは、実際にどの範囲まで利用できるかは判断しきれません。たとえば、二要素認証やシングルサインオンが全ユーザーに適用できるのか、IP制限を部署や拠点単位で設定できるのかは、サービスやプランによって異なる場合があります。

情報管理体制

情報管理体制では、顧客情報や個人情報を扱うサービスとして、提供事業者がどのような管理基準を備えているかを確認します。MAツールでは、問い合わせ情報やメール配信対象者の情報を扱うため、運用体制の信頼性も重要です。

ISMS

ISMSは、情報セキュリティマネジメントに関する認証です。MAツールの提供事業者が、情報資産を管理する体制を整えているかを確認する判断材料になります。

Pマーク

Pマークは、個人情報保護に関する認証です。氏名、メールアドレス、会社名、問い合わせ内容などの個人情報を扱うMAツールでは、確認しておきたい項目です。

データ保護

データ保護では、MAツール上で扱う顧客情報や行動データが、安全に送受信されるかを確認します。フォーム入力やメール配信、外部サービス連携を行う場合は、通信時の保護が特に重要です。

通信の暗号化

通信の暗号化は、ブラウザや外部サービスとの間でデータを送受信する際に、第三者による盗聴や改ざんを防ぐための対策です。フォーム入力や顧客情報の送受信が発生するMAツールでは、優先して見たい項目です。

アクセス制御

アクセス制御では、MAツールへアクセスできる利用者や接続元を制限できるかを確認します。マーケティング部門、営業部門、外部委託先など複数の関係者が利用する場合は、不要なアクセスを抑える仕組みが必要です。

IP制限

IP制限は、特定のIPアドレスからのみMAツールへアクセスできるようにする機能です。社内ネットワークや指定拠点からの利用に限定する運用と相性があります。

ログイン管理

ログイン管理では、IDとパスワードだけに依存せず、認証を強化できるかを確認します。MAツールは顧客データや配信設定にアクセスできるため、アカウントの不正利用を防ぐ対策が重要です。

二要素認証・二段階認証

二要素認証・二段階認証は、パスワードに加えて別の認証手段を求める仕組みです。アカウント情報が漏れた場合でも、不正ログインのリスクを下げる効果が期待できます。

シングルサインオン

シングルサインオンは、社内で利用している認証基盤と連携し、複数のサービスへのログインを一元化する仕組みです。複数のSaaSを利用している企業では、アカウント管理や退職者対応を一元化できるかを確認する判断材料になります。

障害対策

障害対策では、システム障害が発生した場合でも、MA施策や顧客対応への影響を抑えられるかを確認します。メール配信やフォーム受付などを継続的に運用する企業では、可用性の観点も欠かせません。

冗長化

冗長化は、サーバーやシステムに障害が発生した際に、代替環境で稼働を継続しやすくするための構成です。リード獲得やメール配信を止めにくい業務では、確認しておきたい項目です。

自社に必要なセキュリティ要件の考え方

MAツールのセキュリティ要件は、自社のマーケティング業務フローや利用環境に合うかで判断することが大切です。対応項目の多さだけでなく、扱う顧客データ、利用部門の範囲、社外アクセスの有無などを整理し、優先すべき対策を見極めましょう。

自社の状況や利用シーン	確認すべき観点	優先して見たいセキュリティ項目
見込み顧客の氏名、メールアドレス、問い合わせ内容を管理する	個人情報を扱うサービスとして、管理体制や通信時の保護が整っているか	ISMS、Pマーク、通信の暗号化
フォーム受付やメール配信を継続的に運用する	入力・配信時のデータ保護と、障害時の業務影響を抑えられるか	通信の暗号化、冗長化
マーケティング部門と営業部門で同じ顧客情報を利用する	利用者ごとに不要なアクセスを抑え、ログインを安全に管理できるか	IP制限、二要素認証・二段階認証
外出先やリモート環境からMAツールを利用する	社外アクセス時の不正ログインや接続元の制御に対応できるか	IP制限、二要素認証・二段階認証
複数のSaaSを利用し、入退社時のアカウント管理を効率化したい	社内の認証基盤と連携し、アカウント管理を統制できるか	シングルサインオン
メール配信やリード管理を止めにくい運用をしている	障害発生時の業務停止リスクを抑えられるか	冗長化

MAツールでは、見込み顧客や既存顧客の情報を安全に扱えることに加え、マーケティング部門・営業部門・外部委託先などの利用者ごとに適切な制御をかけられるかが重要です。認証、アクセス制御、通信の暗号化、障害対策の対応範囲はサービスやプランによって異なるため、自社の業務で誰が、どの顧客情報に、どの環境からアクセスするのかを整理したうえで、必要な条件を満たせる候補を比較しましょう。